DCF法

DCF（Discouted Cash Flow）法は、企業が将来獲得すると期待されるキャッシュフローの金額を、現在価値に割り引いて、その合計額を企業価値とするもの。
具体的には、まず会社の事業から得られる将来FCFを割り引いて事業の現在価値（事業価値）を求める。これに遊休不動産などの非事業用資産の価値から有利子負債の価値を差し引き株主価値を算出し、これを発行済株式総数（自己株式を除く）で割ることで、１株あたりの株主価値が得られる。
算定の基となる将来キャッシュフローの予測値に、経営改善効果やシナジー効果など、M＆Aによる影響を織り込むことで、企業価値の増加を評価に反映させることができる。ただし、この将来キャッシュフローの予測値や割引率の設定が必ず必要になり、それをどのような額・率に設定するかによって価値評価額が大きく異なるため、客観性の確保に留意する必要がある。